「ワンコンテンツ・マルチユース」コンテンツを複数のメディアに活用する動画プラットフォームとしてブライトコーブを採用

ターゲットを絞り、心に響くコンテンツを作る

TOYO TIREは、乗用車用タイヤをはじめ、SUVやピックアップトラックなど大型車向けのタイヤを製造・販売する企業。中でもピックアップトラック向けの大口径タイヤは北米での人気が根強い。

同社ブランドコミュニケーション部部長森国良征氏は、「タイヤというのはコアな自動車ファンを除くと、そもそも差別化の難しい製品カテゴリだと考えています。交換頻度は約3年ですが、購入後、装着されているタイヤのブランド名まで強く認識している人は決して多くはない。つまり関与度の低い商材だと考えています」と話す。

消費者にとって、タイヤの購入を意思決定する3大要因は、価格、ブランド、店員の薦めになる。タイヤは、性能の違いを見た目で判断することが難しく、また実際にタイヤを試す機会もほとんどない。「それだけにブランド認知、特に純粋想起を高めていくことが重要になると考えています」（同氏）

タイヤはクルマを保有する人であれば、必ず購入する商品であり、広く認知を獲得するためにもテレビCMは欠かせない。一方で、特定のターゲット層と深いコミュニケーションを取り、エンゲージメントを高めるために、同社は、Web動画を活用したデジタルコミュニケーションにも力を入れている。2014年ごろから始めたこの取り組みは、同社が実施しているモータースポーツの協賛活動を中心に動画コンテンツ化し、YouTubeやFacebookで配信している。数多くの動画を配信する中で、ターゲットの心に響く動画であれば、長尺の動画でも最後まで見てもらえることもわかった。現在では年間50－60本の動画を制作している。

オウンド・ソーシャルメディアに一括配信したい

そんな中で、課題が出てきた。動画を届けるための内部管理工数が膨れ上がっていったのだ。デジタルを使った動画ブランディングをスタートした当初は、YouTubeに投稿するだけでよかった。しかし、次第に動画コンテンツの数が増えてきただけでなく、オウンドメディアやソーシャルメディアなど、動画を有効に使えるメディアも増えてきた。さまざまなコミュニケーション活動の機会を動画コンテンツ化し、その動画を複数のメディアに活用する「ワンコンテンツ・マルチユースを狙う」（同氏）という取り組みをしてきたためだ。しかし、投稿のたびにアップロードに時間をかけ、タグを埋め込むなどの作業が発生。担当者の業務負担が増えていた。

「たとえば、イベントの様子を記録したレポート動画を作ると、イベントが一過性のものにならず、イベントに参加しなかった人にまでブランド体感の場を広げることができます。また1本の動画でも、尺違いを作って各メディアに最適化して配信することでコンタクトポイントも広がると考えます。しかし、その動画コンテンツを投稿するメディアが増えるたびに、担当者の負担が増えていきました。」（同氏）

2018年、同社はBrightcove Video Cloudを知る。動画をBrightcove Video Cloudに蓄積し、Brightcove Socialを利用すれば、簡単な手順でさまざまなソーシャルメディアへ自動配信できる機能に魅力を感じた。また従来は静的サイトで構成していた動画ポータルサイトもBrightcove Galleryによって動的なサイトに変わり、Brightcove Video Cloudと連携することでサイトを自動生成できることにも魅力を感じた。そして何より、これらにより、担当者の負担が大きく下がることに一番の魅力を感じた。

「体感として30％程度は手間が減りました」

新しい動画プラットフォームは、2018年12月に稼働。すべての動画コンテンツをBrightcove Video Cloudに蓄積することで、動画配信業務は、大きく省力化された。YouTubeをはじめ、オウンドメディア、複数のSNSなどへの投稿を一括で管理できるようになったためだ。

森国氏は、「稼働してまだ数カ月ですが、体感として30％程度は手間が減りました。また、公開ボタンの押し忘れをチェックするために、ソーシャルメディアごとにログインを繰り返す必要もなくなりました。現場のストレスは大きく軽減され、1本の動画を簡単にさまざまなメディアで活用できる環境が整いました」と話す。

リニューアルした動画サイト「TOYO TIRES MOVIE」は、Brightcove Video Cloudで動画の公開／非公開を選択するだけで更新できる仕様にした。グリッドレイアウトを採用し、ユーザーにとってわかりやすく見やすいインタフェースを通して動画にアクセスできるこのサイトは、Brightcove Galleryのテンプレートを利用したものだ。

同社では社内でYouTubeを視聴できないセキュリティポリシーを運用している。しかし、営業担当者は、顧客と動画が話題になることもあり、また内勤の社員にも、ブランドコンテンツは見てもらいたい。Brightcove Video Cloudの運用開始で、社内ネットワークから社員も自由に動画を見られるようになり、インナーブランディングの効果もあったという。また同社Webサイトに表示される動画に広告が表示されないため、ブランド保護にも役立っている。

同社は、今後もより多くのファンを魅了するような動画コンテンツを拡充し、ブランドのファンづくりを行っていく計画だ。