ポスト・クッキー時代のマーケティングの鍵:オウンドメディアと動画の活用

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## サードパーティ・クッキーが廃止されたらどうなりますか?

第三者クッキーの利用制限や改正個人情報保護法の施行など、Web広告やデジタルマーケティングを取り巻く環境が大きく変化しています。この状況は「ポストCookie時代」「Cookieレス時代」と呼ばれ、具体的に何がどう変わるのか、どう対応すればいいのか、頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。

従来のデジタルマーケティング施策において、サードパーティークッキーは広く利用されてきました。リターゲティング広告やアクセス解析にも利用されている。様々な代替技術が登場しているが、もともとクッキー規制はプライバシー保護の観点から作られたものであるため、代替技術で全て対応できるわけではない。

個人情報保護規制の流れは世界的なものであり、今後さらに厳しくなる可能性が高い。既存のターゲティング広告などをデジタルマーケティングの中心に据え続けることは、リスクの高い戦略といえる。

ポスト・クッキー時代には、企業は顧客や潜在顧客のデータを自ら収集し、マーケティングに活用する必要がある。前提として、個人情報の利用には同意を得る必要があるが、自ら収集したデータ(ファースト・パーティ・データ)は企業にとって大きな資産となる。

サードパーティのクッキーなどに頼るのではなく、自社のインフラを使って収集したデータを自ら分析し、顧客対応の改善策を講じる必要があるだろう。

## オウンドメディアによるリード獲得を目指す


オウンドメディアを活用したマーケティングの一例として、前回も紹介したトレジャーデータの「[PLAZMA](https://note.com/brightcove_kk/n/na601d315c96c)」がある。

トレジャーデータでは、オウンドメディアのコンテンツとして、開催したイベントやウェビナーの動画も活用している。動画の閲覧にはメールアドレスの登録が必要な仕組みになっており、どのようなユーザーがどのコンテンツを閲覧しているのかが分かるようになっている。

また、外資系PCメーカーが運営するオウンドメディアでは、多彩なコンテンツを用意し、ナーチャリングにMAツールを効果的に活用することで、月間10万UUを超える安定したリーチを獲得し、売上にもつながっている。

オリジナルコンテンツに加え、メディアコンテンツを購入し、リードジェネレーションのためのホワイトペーパーを作成し、オンラインウェビナーを開催するなど、まさに「メディア」企業のような運営を行っている。

自社メディアの運営は、ポスト・クッキーの時代に不可欠なマーケティング手法となるだろう。

しかし、やみくもにコンテンツを提供しても、それが意識改革やリード獲得といった目的に合致していなければ、良い結果は生まれない。

また、展示会への出展やメディアとのタイアップ、ウェビナーの開催などでリードを獲得することはできても、実際の案件に結びつかないケースも少なくない。

つまり、提供するコンテンツを通じて潜在顧客の意識を変えられるかどうかが重要なのだ。

こうした課題解決に有効なのが動画コンテンツだ。動画コンテンツの強みは以下の通り。

- 情報量が多い
- 継続率が高い
- 感情に訴えやすい。

特に、視聴者にインパクトを与え、共感を呼び起こすようなエモーショナルなコンテンツには、テキストよりも動画の方が適している。

また、中身の濃いコンテンツを用意できるのであれば、その時間にしか見られない「生放送」を実施するのもいいだろう。

見込み客にとって「有益なコンテンツ」を動画という形で提供し、それを視聴するためにメールアドレスを登録できる仕組みを構築することで、さらにホットなリードを獲得することができる。

#動画視聴データを企業の資産にする

これまで述べてきたように、第三者のクッキーに頼らずにデジタルマーケティングを強化するためには、自社メディアを活用して顧客情報を自社で収集することが有効な施策となる。

そして、オウンドメディアの成果を上げるためには、動画コンテンツを効果的に活用し、顧客や潜在顧客の意識を変えることが重要だ。

より効果的なマーケティング活動を行うために、動画配信には「企業専用プラットフォーム」の利用をお勧めします。

YouTubeのような動画共有プラットフォームでは、詳細な顧客情報を得ることはできない。

自社専用のプラットフォームを使う場合は、CDPやMAツールを使ってデータを統合することで、個々のユーザーの閲覧データとその後のナーチャリングやコンバージョンの関係を分析することができる。

例えば、「動画を長時間見る人ほど商談に進みやすい」「動画を見る人ほどメールの開封率が高い」といった分析結果が得られたケースもある。

こうして得られた分析結果は、次の映像コンテンツ制作に生かすことができる。
データを社内に蓄積することで、知りたい軸に沿って顧客理解を深めることができる。

近年、誰でも簡単に動画編集ができるソフトが普及し、低コストでの動画制作が可能になった。

スモールステップから始めることも大切だが、長期的な成果を得るためには、人々の感情に訴えかけるリッチな動画コンテンツの制作も検討すべきだ。

動画、コンテンツ形成、オウンドメディアによる顧客情報の強みを活かすことが、ポスト・クッキー時代のマーケティングの鍵となるだろう。

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