「企業専有型」の動画配信プラットフォームには何ができるのか？
Marketing
社内外のさまざまな人の興味をひきつけ、情報を届けるためには、企業活動においても「動画」が欠かせない手段です。
しかし、いまや動画コンテンツは人々の周りにあふれています。やみくもに配信するだけでは、視聴者を獲得することはできないでしょう。時代遅れにならない動画戦略を実現するために、解決すべき課題はいくつもあります。
ビジネス動画における最新の課題
現代の動画活用シーンには、たとえば次のような課題があります。
・人々の視聴習慣の変化
PCはもちろん、スマートフォンやコネクティッドTVなど、視聴デバイスは多様です。視聴者は、自分の使いたいデバイスで、観たいときに、自分用にパーソナライズされたコンテンツを視聴したいのです。
・狙い通りの視聴体験を提供するのは難しい
YouTubeなどの動画共有型プラットフォームでは、リーチを拡大しやすい一方で、視聴体験をアレンジすることができません。自社コンテンツと競合他社のコンテンツが並んで表示されてしまったり、無関係の広告が表示されてしまうこともあります。
・さまざまな場所に分散するコンテンツ
従業員向けポータルサイト、公開しているウェブページ、SNSなど、動画をアップロードできる場所はたくさんあります。公開場所が増えるほど、コンテンツ資産を整理するのが難しくなります。結果的に、せっかく制作した動画のROIを最大化できません。
こうした課題は、企業専有型の動画配信プラットフォームを使うことで解決可能です。
企業専有型とは、プラットフォームが保有する動画配信機能を、ユーザー企業が自社保有のシステムの一部のように使うことができる仕組みです。有料での利用となりますが、動画共有型よりも圧倒的な自由度で運用できるメリットがあります。
企業専有型プラットフォームにできること
・NetflixやAmazon Prime Videoのような視聴体験
企業専有型の動画配信プラットフォームを利用すれば、その企業に合わせてカスタマイズした動画プレイヤーを作成することができます。
動画の評価や、倍速視聴なども設定可能です。視聴を中断した動画を、別のデバイスで続きから再生する機能などもあり、視聴者が使い慣れたストリーミングサービスのような体験を提供できます。
ブラウザでの再生だけでなく、スマートフォンアプリや、コネクティッドTVアプリを開発することもできます。ブライトコーブでは、各種APIやSDKを用意しておりサポート体制も充実しています。
・視聴体験をコントロールする
視聴者にどういう見せ方をしたいのか、コントロールして配信できるのが企業専有型プラットフォームのメリットです。 有料で利用しているプラットフォームですから、無関係な広告をわざわざ配信する必要はありません。
また、インタラクティブな動画プレイヤーを設計することもできます。たとえば、動画コンテンツの中にクイズ（アンケート）を追加すれば、積極的な視聴を促しやすくなります。従業員向けの研修動画などにも効果的です。
・コンテンツの一元管理
動画ファイルをどこに保管しておくのか。著作権情報や公開可能期間などのメタ情報をどうやって管理するのか。自社で管理する動画コンテンツが増えていくほど、こうした整理や管理は非常に重要になっていきます。
ブライトコーブのVideo Cloudでは、動画ライブラリー全体をCMS（Content Management System）として利用できます。動画ファイルをアップロードすることで、TwitterやFacebookなどのSNS、YouTubeなどへの一括配信が可能です。もちろん、埋め込みコードを使ってWebサイトやブログに公開することも簡単です。限定公開にしたり非公開にすることもCMS上で行えるため、動画ファイルの一元管理に最適です。
さらにビジネス利用に適した機能が充実
このほかにも、ビジネスに活用することを念頭において設計されている企業専有型動画配信プラットフォームには、ビジネス向けならではの機能がたくさんあります。
・視聴データの高度な分析
視聴者数や視聴デバイスといった基本的なデータだけでなく、視聴離脱のタイミング、新規視聴者数やユニーク視聴者数などの計測も可能。さらに企業専有型ならではの特徴として、自社で運営するWebサイトのアクセス解析データなどと連携しやすいというメリットがあります。Webサイトを訪れた人の行動履歴のどのパートで動画視聴をしているのか、動画を視聴した人のコンバージョンにはどのような変化があるのかなど、高度な分析が可能になります。
・コンテンツを収益化
無関係な広告を表示させないだけでなく、逆に、自社でのマネタイズも考えられます。動画コンテンツに、独自のプレロール広告やオーバーレイ広告を挿入することが可能です。ブライトコーブでは、サーバーサイド広告挿入ツール（SSAI）を利用することで、より確実な広告コンテンツ配信を実現しています。
・手厚いサポート体制
企業活動としてツールを利用する際には、そのサービスが信頼できることは当然ながらとても重要です。導入時のトレーニングプログラムや、充実したカスタマーサービスなどのサポート体制があってこそ、安心して利用できるというものです。
重要なライブ配信イベントの際には、専属エンジニアによるサポートを依頼することもできます。ストリーミングが途切れてイベント運営に支障をきたすようなことのないよう、確実性をできるだけ上げるためには、企業専有型でのライブ配信が間違いないでしょう。
動画配信プラットフォームを使い分けよう
ここまで、企業専有型プラットフォームのメリットを中心にお伝えしてきましたが、YouTubeなどの動画共有型プラットフォームにもメリットはたくさんあります。 無料で利用できる点や、拡散の可能性が桁違いに高い点など、ゼロからスタートするときにはYouTubeなどが適している場合もあります。
SNSやYouTubeなどをまったく利用せずに、自社のWebサイトでのみ動画配信をするというのも、動画資産の有効活用という点では不十分です。
実際、日本のテレビ局やAbemaTVなどはYouTube上でコンテンツを部分的に公開し、自社プラットフォームへと誘導しています。また、TikTokなどのショート系動画からブームに火がつくケースは、今後も増えていくと予想されます。
動画をビジネスに活用するということは、多様な顧客接点を豊かにしていくことです。ひとつの方法に固執せず、動画配信プラットフォームを適切に使い分けていくことが必要でしょう。