ブライトコーブ ブログ

エンタープライズ

動画とブランドセーフティの関係とは?

動画とブランドセーフティの関係とは?

目次   ・ブランドセーフティとは? ・動画に関するブランドセーフティとは? ・動画のブランドセーフティに関する最新動向 ・ブランディング毀損回避の重要性と対策   ブランドセーフティとは? 「ブランドセーフティ」とは、企業や製品のブランドを毀損するリスクをどう回避するか、またそのための取り組みを指す概念です。 ブランドセーフティは、一般的にはペイドメディアであるインターネット広告を対象に語られます。しかし、人々がブランドイメージを抱く対象はインターネット広告のみに限定されるものではなく、ブランドセーフティはアーンドメディアやオウンドメディアにも適用して考えるべきでしょう。 ブランドセーフティを考える際には、主に3つのポイントがあります。

動画制作会社 90 Seconds Japanに聞く インターナルコミュニケーションにおける動画活用方法(前編)

動画制作会社 90 Seconds Japanに聞く インターナルコミュニケーションにおける動画活用方法(前編)

こんにちは、ブライトコーブ Business Development Managerの大野です。 近年、インターナルコミュニケーション(社内広報/コミュニケーション)において、動画の活用が注目されています。ブライトコーブにおいても資生堂様やオリックス様における動画活用事例を紹介してきました。一方で、これから動画を活用される企業の方々から、「どのような動画を制作すればよいのかわからない」や、「動画の制作方法を、社内外問わず誰に相談すればよいのかわからない」という相談を頂くことが多くあります。そこで、今回は動画制作会社 90 Seconds Japan株式会社 のセールスコンサルタントである滝本 龍志郎氏を訪問し、インターナルコミュニケーションにおける動画制作のヒントをお聞きしました。

動画の管理をする際に押さえておくべきポイント10選

動画の管理をする際に押さえておくべきポイント10選

企業にとって、動画はブランディングや消費者の共感を得るのに効果的です。また、動画の活用は経営のグローバル化や、5G時代の到来を見据えますます進んでいます。消費者にとって身近なSNSプラットフォームを見ても、InstagramストーリーズやFacebook LIVE、TikTokなど、様々な配信先が登場しており、動画が視聴される時間は加速度的に増えています。 そのような中、コストをかけて動画を作るからには、認知度アップやエンゲージメントアップ、集客、会員登録や売上アップなどのビジネス成果が求められるでしょう。しかし、動画を制作するごとに、かかる手間は膨れ上がっていきます。

動画 × Marketoで実現する先進的シナリオとは?

動画 × Marketoで実現する先進的シナリオとは?

近年、BtoBマーケティングにおいても、多くの企業で動画マーケティングが注目されています。質の良いリードをいかに効率よく獲得し、営業部門に提供することができるかは、BtoBマーケターにとって永遠の課題です。 そのような中、ブライトコーブは2019年6月7日、大阪にて『リードナーチャリングからカスタマーサクセスまで 動画 × Marketoで実現する先進的シナリオとは?』と題したセミナーを実施しました。

企業内で動画をセキュアに配信する5つの方法

企業内で動画をセキュアに配信する5つの方法

企業内における動画配信の課題は、いかにセキュアに動画を限定配信するかです。動画配信プラットフォームを選定する際には、企業内の機密情報や個人情報も含まれる可能性のある動画について、システム的に情報漏えいが起こらないよう考慮する必要があります。 動画配信において、セキュリティと言えば主要なDRM(デジタル著作権管理)であるMicrosoft PlayReady、Google Widevine、Apple FairPlay Streamingなどを思い浮かべる方も多いと思います。確かにDRMは最もセキュアな動画配信方法と言えますが、企業内の動画配信においてDRMを利用している企業は稀です。

広報・人事担当者向け 動画配信プラットフォーム比較検討で重要な7つのポイント

広報・人事担当者向け 動画配信プラットフォーム比較検討で重要な7つのポイント

インターナルコミュニケーションやeラーニングにおいて、動画配信プラットフォームを検討するうえで、「ITのことはよくわからないので情報システム部門に任せよう」とお考えのご担当者様も多いのではないでしょうか? これは正しくもあり誤りでもあります。実際は広報・人事部門がイニシアチブを取りながら、情報システム部門と協力しプラットフォームを選定する必要があります。それはなぜなのでしょうか? 答えは、広報・人事部門と情報システム部門の役割の差にあります。広報・人事部門が「より多くの従業員」に、「より快適」に動画を閲覧して欲しいと考える一方で、情報システム部門は「他のシステムへネットワークの影響」や「セキュリティ」などの安全性を考慮します。

従業員の行動に繋がるコミュニケーションの仕組み作りとは? 〜 『インターナル・コミュニケーション経営』著者 清水教授インタビュー(後編)

従業員の行動に繋がるコミュニケーションの仕組み作りとは? 〜 『インターナル・コミュニケーション経営』著者 清水教授インタビュー(後編)

前編に引続き、『インターナル・コミュニケーション経営』の著者である清水教授に、インターナルコミュニケーションの核となる、経営理念の理解⇒自分ごと化⇒実践についてお話頂きます。   今までの経験や感情と組み合わせることで、より深い言葉で喋れるようになる   ブライトコーブ(以下BC)大野 経営理念の浸透や自分ごと化には、部門を超えた組織作り以外に重要な事項はあるのでしょうか? 清水教授 認知的文化だけではなく情緒的文化を社内で共有する必要があります。認知的文化は言葉を使って理解することです。ただ、これは理解の幅が狭くなるリスクがあります。うっかりするとオウム返しをするだけになってしまう。そ