動画配信プラットフォームを最大限活用する4つのステップ
Marketing
動画マーケティングはマーケターにとってますます身近になっています。その一例としてしばしば引用されるのが、拡大傾向にある動画広告の市場規模です。株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）、株式会社電通が2019年3月14日に共同で発表した「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によれば、2018年の動画広告費は2,027億円で、2019年には2,651億円と前年比130.8％に拡大すると予測しています。
このように、消費者に動画でアプローチすることの重要性は高まっています。しかし、マーケターが動画をマーケティングに活用するにつれて、様々な悩みが聞かれるようになりました。これらは多くの場合、動画の管理と分析に関する課題に集約されます。
・動画コンテンツの一元管理
・所属グループもしくは職務に応じた動画コンテンツへのアクセス管理
・動画視聴分析
・個別視聴者のエンゲージメント分析
動画配信プラットフォームを導入した後、最大限活用することができれば、より大きなビジネス効果を生み出すことに貢献できるでしょう。
そのためには、どのようなポイントに注意すべきでしょうか。高度な分析を始める前の第一歩として、動画コンテンツの管理とアクセスをスムーズにすることを推奨します。これを4つのステップに分解してご紹介します。
目次
ステップ1：社内にある動画の種類を確認、整理
まずは社内にある全動画のタイプを洗い出し、一元管理しやすいようにカテゴリーに分けて整理しましょう。カテゴリー毎にグループ分けをすると管理が容易になり、効率を高めることができます。下記に例を示します。
カテゴリー1：社外向けの動画
- TV CM動画（商材ごと、もしくは季節ごとのプロモーションなど）
- オウンドメディア用Web動画（ブランドムービー、How To動画など）
- SNS用Web動画
- 会社紹介動画
- IR動画
- 採用動画
カテゴリー2：社内向けの動画
- 経営陣による会社状況の説明動画
- 自社イベントやセミナー
- 外部イベントやセミナー
- 著名人ゲストのスピーチ
- 各事業部やオフィスの紹介
- 新たにグループとなった会社とのコミュニケーション
- 営業研修動画
- トレーニング動画
カテゴリー3：アーカイブ動画
- 社内で記録用に保管する動画
ステップ2：社内外の関係者を確認、整理
次に、動画を扱う社内外の関係者を確認しましょう。関係者が企業や部署を超えて存在しているケースが多いためです。各人の担当内容によってワークフローは異なるでしょう。一方で、同じワークフローを社外の担当者と繰り返している場合もあるかと思います。まずは現状の確認を行う対象が誰かを整理しましょう。下記は一例です。
社内担当者（各担当者の拠点や部署）
- 管理者
- 運用者
- ソーシャルメディア担当者
- 分析担当者
- 商材に応じた各部署の担当者
社外担当者
- 動画制作会社
- 広告代理店
ステップ3：現状のワークフローと課題を確認
動画の種類と社内外の関係者が整理できたら、動画配信管理の現状を把握するために、各人が担当している業務の具体的な作業内容とワークフロー、また現状どのような課題があるかを確認しましょう。
動画のカテゴリーに応じて担当部署や取引先などの関係者が異なる場合が多いため、動画のカテゴリーと関係者を掛け合わせたパターンをリストアップすることを推奨します。次に、パターンごとにワークフローを書き出して課題を特定します。下記はお悩みとして多く耳にするワークフローとそれに伴う課題の一例です。
例1.「関係者が多数いるため、動画の送受信が煩雑」
動画制作会社が制作した動画を社内外で送受信する際に、ファイル転送サービスを利用して都度アップロードやダウンロードを行っているため、工数がかかる
例2.「動画の変更を行う際、変更不要な情報の再設定が面倒」
動画の内容に変更や修正がありファイルを差し替えたい際に、動画ファイルのアップロードだけでなく、変更不要な詳細情報（タイトル、動画の説明文、サムネイルなど）の編集作業も必要であるため、工数がかかる
例3.「ウェブサイトの動画を変更する度に、外注する必要がある」
自社ウェブサイトに動画を掲載する際に必要なHTMLやCSSの更新作業を代理店に依頼しているため、更新作業に手間とコストがかかる
例4.「ソーシャルメディアアカウントへの投稿準備が煩雑」
SNSや無料動画投稿サイト用に長さを変えたバージョンをいくつも作り、それぞれのサイトの管理画面から公開しているため、運用に工数がかかる
例5.「公開終了日に公開停止することを忘れてしまう」
様々な部署が制作した動画の公開期間を把握しきれず、期限を過ぎても公開し続けていることがある
例6.「同一の動画を複数の部署が保管しているため、管理が煩雑」
各部署が保有している動画が把握できていないため、バージョンが異なる同じ動画が散在することにより、古い動画が外部に公開される危険性が高まる
ステップ4：理想のワークフローを検討
ステップ3で挙げたように、動画配信管理においては作業工数の多さが課題の大部分を占めます。動画活用の土台となる動画管理を効率化するためには、動画コンテンツを一元管理し、動画コンテンツへのアクセスを整理することが重要です。ワークフローを簡素化し、現状の課題を解決できる方法がないかを検討しましょう。例として、ステップ3の例1〜6に対する改善案をご紹介します。
例1. 「関係者が多数いるため、動画の送受信が煩雑」
動画配信プラットフォームに動画を保管し、社内外の担当者に適切な権限を設定してアクセスを可能にすれば、ファイルの送受信が不要になります。
例えば、動画のアップロードのみを行う担当者にはアップロード権限のみを割り当て、他の動画を閲覧したり編集する権限は割り当てません。アップロードした動画を確認する際は、管理者から送られる専用のURL（リンク）をクリックするだけで閲覧できます。このように動画配信プラットフォームを活用することで、動画の集中管理や共有をスムーズに行うことができます。
例2. 「動画の変更を行う際、変更不要な情報の再設定が面倒」
動画の内容に変更や修正があった場合に、動画ファイルのみを差し替えできないかを確認しましょう。詳細情報の再設定にかかる工数を削減することができます。
例3. 「ウェブサイトの動画を変更する度に、外注する必要がある」
自社ウェブサイトでHTMLやCSSの編集が必要な場合に、ウェブ制作会社や代理店に都度編集を依頼しているとしたら、スピーディーに動画を変更することは難しいかもしれません。HTMLやCSSの編集をしなくても、動画の追加や変更をすることができないか確認しましょう。
例4. 「ソーシャルメディアアカウントへの投稿準備が煩雑」
ソーシャルメディアアカウントをいくつも管理している場合、アカウントの数だけ同じような作業を繰り返す必要があります。SNSへの動画自動公開や複数アカウントへの一括公開、動画の長さを簡単に編集する方法がないかを確認しましょう。
例5.「公開終了日に公開停止することを忘れてしまう」
公開期限が設定された動画がある場合は、動画の公開期間をスケジュール設定して、自動で公開停止ができないかを確認しましょう。公開停止を自動化することができれば、プロモーションが終了した動画を掲載し続けるなどのリスクを防ぐことができます。また、スケジュール設定を動画アップロード時の必須項目にできれば、漏れをなくすことができます。
例6. 「同一の動画を複数の部署が保管しているため、管理が煩雑」
同じプラットフォームを使用して動画の管理ができないか確認しましょう。同一の動画が散在している場合、全社で一元管理することができ、管理が容易になります。
いかがだったでしょうか。上記の4ステップを参考に動画管理の効率化から始め、動画配信プラットフォームを最大限に活用し、ビジネス価値創出にお役立てください。