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Kohei Ono

By Kohei Ono

Marketing Manager at Brightcove

動画制作会社 90 Seconds Japanに聞く インターナルコミュニケーションにおける動画活用方法(後編)

Marketing

前編では、インターナルコミュニケーションにおける、動画の活用方法や事例についてお話頂きました。後編では、前回に引続き90 Seconds Japanの滝本氏に、動画制作における注意点をお話頂きます。

【プロフィール】
90 Seconds Japan株式会社   セールスコンサルタント
滝本 龍志郎

2002年から映像業界のキャリアをスタート。営業プロデューサーとしてあらゆる業種、あらゆる種類の企業、官公庁の動画制作に携わる。フリーランスを経て2017年に90 Seconds Japanに参加。プロデューサーを経て現職。

5分〜10分の動画を見るというのは、従業員にとって難しい

ブライトコーブ (以下 BC)大野 弊社のインターナルコミュニケーションで動画を利用しているお客様から、「より動画コンテンツを見てもらうために、どのような工夫をすればよいか?」という質問を頻繁に頂きます。動画を制作したからには、多くの人に見てもらいたいというのは誰しも考えることです。

90 Seconds Japan(以下 90)滝本氏 動画の長さを工夫することを推奨します。例えば、10分の動画であれば、2分 ✕ 5つの動画 に分割するといった具合です。2分という長さは、電車一駅の間で見れる長さです。5分〜10分の動画を見るというのは、多忙な従業員にとって意外と難しいことです。従業員が移動中に視聴できる長さにすることで、時間的な障壁を排除することが可能になります。

BC 大野 経営メッセージを従業員に伝えたい場合、2分という短い時間の中に、メッセージを盛り込むことは非常に難しいと思うのですが、いかがでしょうか?

90 滝本氏 いくつか方法があると思います。アニメーションやインフォグラフィックを利用し、わかりやすくする方法。字幕、タイポグラフィを利用し、伝えたいことを強調する方法などです。予め台本を用意して読み上げるのではなく、できるだけ自然に喋って頂くことも重要ですね。台本は用意してもいいですが、一字一句記載するのではなく、喋る内容のキーワードのみを時系列で記載するようにしてください。

かしこまった質問には、かしこまった回答しか返ってこない

BC 大野 経営層の方が、カメラ前で喋り慣れていない...という悩みもよくお聞きします。

90 滝本氏 喋り慣れていない方の場合は、インタビュー形式にすることをお勧めします。インタビュー形式では、インタビュアーの選定がポイントです。立場上、社内の方が経営層の方にインタビューを実施するのは、なかなか気が引けるものです。また、かしこまった質問には、かしこまった回答しか返ってきません。社外の人間である、撮影ディレクターや、外部のインタビュアーを利用することで、経営層の方も答えやすくなります。また、より自然な会話となりやすく、従業員の共感を生みやすくなります。

BC 大野 撮影手法としてのヒントはありますか?

90 滝本氏 『企業の経営メッセージを共有する動画』の場合、カメラを2台用意することをお勧めします。1台目のカメラは全体像を、2台目のカメラは顔だけの撮影することで、従業員が飽きにくい動画を撮影できるだけではなく、編集ポイントを作りやすいという利点があります。

 インサート映像が撮影できると、尚良いですね。経営層の方が自席で普段働かれている様子や、従業員と接している様子を撮影しインサートすると、従業員は経営層の方を身近に感じることができます。

VTuberを利用する!?

BC 大野 『企業内の情報を共有する動画』ではいかがでしょうか?

90 滝本氏 『企業内の情報を共有する動画』では、VTuberを利用する演出方法が考えられます。

BC 大野 VTuberですか!? なかなか斬新なアイデアのように思いますが、なぜそれが効果的なのでしょうか?

90 滝本氏 VTuberを利用することで、社内広報担当者個人としては恐縮してしまうようなことも、第三者の視点でコンテンツを制作できます。従業員も、テレビ番組を見ている様な感覚で視聴することが可能です。VTuberはあくまでも一案で、社外の方でも問題ありません。第三者として忌憚のない意見が言えるレポーターのような存在が、動画の内容を面白くします。個人的にはYouTuber、特にクライアントが自社でYouTuberを育てる可能性も探っています。

クオリティにこだわりすぎず、スピーディーに動画を制作する

BC大野 御社のような制作会社に、動画制作を外部委託する場合の注意点を教えてください。

90 滝本氏 必要最低限の『伝えたい』や『表現したい』内容以外は、制作会社に任せることです。制作前後に社内のチェックをいくつも重ねた動画は、どうしてもマジメな内容になってしまい、従業員に興味を持ってもらえない場合が多くあります。ただ、担当者には日常に感じていることも、我々のような第三者には興味深いことがたくさん隠れています。それらを動画化することで、従業員に興味を持ってもらえるだけではなく、改めて気付きにもなります。

 外部委託する場合は今までの演出方法に囚われず、ある程度オープンマインドな考え方でご依頼を頂けると、制作会社も提案がしやすいです。伝え方(演出方法)は制作会社にノウハウがあるので、制作会社を信頼して委ねることをお勧めします。

 また、演出や撮影に時間をかけた一球入魂型の動画ではなく、クオリティにこだわりすぎず、スピーディーにたくさんの動画を制作することを推奨します。広報担当者様には、CMのような広告動画を制作してきた方もいらっしゃるので、予算や手間をかけるのが動画という固定観念をお持ちの場合があります。インターナルコミュニケーションにおいて、一つの動画制作に1ヶ月かけてしまうと、情報の即時性といった側面が失われてしまいます。

BC 大野 なるほど。あまり一つの動画制作に予算と時間をかけてしまうと、動画制作の継続性も失われてしまいますね。動画の本数が少ないと、従業員にも動画によるコミュニケーションが浸透しません。とはいえ、動画を何本も制作していくのは、社内で制作するにしても、外部に委託するにしても難しいことです。動画を量産するコツなどはあるのでしょうか?

90 滝本氏 どのような動画を制作するかによってコツは異なりますが、「年間どの程度の動画を制作するか」を社内広報部内で合意することです。部内に目標を設定することで、その目標に対して動画を制作することが、部内の共通認識となります。また、動画制作の企画から公開までのプロセスを短くすることや、動画内ではあまり細かい『てにをは』を気にしないことも量産化するうえで重要なポイントです。

インタビューは以上になります。『Local to Local』『All Hands Video』『VTuber』など、国内外で多数の実績を持つ90 Seconds社だからこそ語れる事例やヒントをお話頂きました。もっと詳しい話を聞きたいという方は、是非こちらから直接お問い合わせください!


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