動画配信プラットフォームとは何か？YouTubeだけではない動画の配信方法

動画コンテンツをビジネスに活用することは、もはや常識になりました。 動画活用の手法として多くの人が最初に思いつくのは、YouTubeに動画をアップロードすることかもしれません。YouTubeは世界中で圧倒的なシェアを誇りますが、企業のビジネスで利用する際には適切でない場合もあります。 本稿では、動画配信プラットフォームの分類と、その使い分けについて解説いたします。

成長を続ける動画市場

人々はいままで以上に動画を視聴するようになっています。コロナ禍による「ステイホーム」で視聴習慣が生まれたことや、エンターテインメント分野でもビジネス分野でもイベントのオンライン配信が定着したこと、通信の5G化の普及などが理由として挙げられるでしょう。

動画は、深いエンゲージメントを構築するために効果的な手法です。

「動画視聴者の95％は動画から受け取ったメッセージを覚えているが、テキストで読んだ場合には10％しか覚えていない」といわれています。

また、「動画があるウェブサイトのほうが、テキストや画像だけのページよりもサイト滞在時間が60％長い」という調査結果もあります。

もっとも、こうした数字を持ち出さなくとも、企業がビジネスに動画を活用することの必要性は、日々の生活の中で実感されているのではないでしょうか。

2種類の動画配信プラットフォーム

動画を多くの人に視聴してもらうためには、ウェブ上に動画をアップロードする必要があります。そのためのプラットフォームはさまざまなサービスがありますが、大きく2種類に分類することができます。それは「動画共有型プラットフォーム」と「企業専有型プラットフォーム」です。

動画共有型の代表例は、YouTubeです。ニコニコ動画、TikTok、Facebook、Twitterなども該当します。

巨大なプラットフォームに対して、不特定多数のユーザーが動画をアップロードし、それを不特定多数のユーザーが視聴するものです。動画コンテンツを運営サイトのサーバーを間借りして置かせてもらうという形になります。

企業専有型は、ブライトコーブが提供しているサービスのように、プラットフォームが保有している動画配信機能を、各企業が自社保有のシステムの一部のように使うことができる仕組みです。

動画共有型プラットフォームと企業専有型プラットフォームは、どちらが優れているというものではなく、それぞれの特徴があります。

動画共有型の大きな特徴は、無料で利用できるということです。ほとんどの場合、配信する側も、視聴する側も、お金がかかりません。

また、拡散しやすいことも動画共有型の大きなメリットです。プラットフォームがランキングやサジェスト機能を持っていることにより、人気が出たコンテンツはどんどん拡散され、多くの人に視聴されやすくなります。

動画共有型のデメリットとなるのは、自由度が低いことです。そのプラットフォームが想定したレギュレーションに沿わない形では原則利用することができません。

一方の企業専有型のメリット・デメリットは、動画共有型の逆になります。自由度が高く、サポート体制も充実している一方で、有料での利用となります。

個人の楽しみとして利用する際には、無料で使える動画共有型プラットフォームを利用するのが自然でしょう。しかし、企業がビジネスに動画を活用する場合には、「自由度の高さ」は重要です。

自由度が高いとはどういうことでしょうか。3つのポイントがあります。

1つ目は、見せ方です。

たとえばYouTubeで動画を視聴していると、たいてい広告が自動再生されますが、どんな広告が視聴者のデバイスで流れるのかを、配信者が十分に制御することはできません。また、YouTube動画の再生後は必ず「おすすめ動画」が表示されてしまいます。自社のウェブサイト上に置いた動画プレイヤーを通して、競合他社の広告や関連動画が再生されてしまう可能性もあります。

視聴者にどういう見せ方をしたいのかを、企業側でコントロールして配信できるのが、企業専有型プラットフォームのメリットです。

2つ目は、セキュリティです。

動画をビジネス利用する際には、有料会員登録をしたユーザーだけがアクセスできるようにしたり、動画のダウンロードができないようにしたりといったことを自由に設定する必要があります。

従業員や株主などに向けた社外秘の動画を公開したいケースもあるでしょう。企業専有型プラットフォームであれば、公開範囲を細かく設定することが可能です。

3つ目は、データ連携です。

マーケティング活動に動画を活用している場合、本当に重要なのは動画の再生回数ではなく、「その動画を通してどれだけのパイプラインが生まれたか」であるはずです。

視聴データを取得してマーケティングツールと連携し、視聴傾向に合わせた適切なアクションを起こしたり、顧客分析に活かしたりしていく必要があります。

YouTubeやZoomウェビナーなどでも視聴者属性などのデータを取得することは可能ですが、より細かく実用的なデータを利用したければ企業専有型プラットフォームの方が自由度が高いのです。

ファネルで考える動画配信

マーケティングファネルを使って、動画活用の使い分けを考えてみましょう。

ファネル上部の非認知層に対しては、テレビCMや電車広告、タクシー広告などのペイドメディアが有効です。

「少し興味がある・少し知っている」という認知層に有効なのが、YouTubeなどの動画共有型プラットフォームです。Googleで検索するかわりに「YouTubeで検索して知りたい情報を探す」という消費者も増えています。こうした層に向けた動画コンテンツを、YouTubeなどで配信することは非常に有効です。

ファネルの下部にアプローチする際には、企業専有型プラットフォームの出番です。

比較・検討段階の見込み客に向けたイベントやセミナーを動画で開催することで、詳細な視聴データを分析することができます。自動メッセージを送るだけにしておくのが最善なのか、営業担当とのアポイントを取るべきなのかを判断することも簡単になるでしょう。

ECサイトの場合は、離脱可能性を減らす効果も期待できます。商品説明動画をYouTubeなどリンクにしていると、そこから視聴者の興味が別のコンテンツに移ってしまい、購入のチャンスを逃すかもしれません。

ここまで見てきたように、動画活用の手法にはさまざまなものがあります。

動画はビジネスを加速させます。それぞれのビジネスに合ったプラットフォームを選択することで、さらなるビジネスの発展を目指しましょう。