人材育成と社内コミュニケーションに効果を発揮する動画活用

2018年12月12日（日）に月刊『広報会議』編集長 森下 郁恵氏にモデレーターを頂き、社内における動画活用に関するセミナーを実施しました。ゲストには日本マクドナルド株式会社より、オペレーション＆テクノロジー本部テクノロジーカーキテクチャー＆サービスマネジメント部（2018年12月12日当時） 四ツ谷 信之氏を招き、同社における動画の活用方法をお話頂きました。

今回は特別に日本マクドナルド様に登壇頂いた内容をご紹介します。

フランチャイズオーナーやクルーを含めた従業員数は約14万人

日本マクドナルドは直営店舗だけではなく、フランチャイズ方式で店舗を多く展開しており、フランチャイズオーナーやクルー（アルバイトを含む従業員）を含めた従業員が約14万人います。これらの従業員に対してどう戦略を徹底、モチベート、エンゲージしていくかが、同社におけるインターナルコミュニケーションの課題でした。

インターナルコミュニケーション強化の背景として、日本マクドナルドが様々な問題により一時的に業績不調に陥ったことと、数年前から「Always On」と呼ばれる、約3週間に一回新しい商品を発表する施策を実施されていることです。

また、日本マクドナルドクルーの独自性として以下の2つ課題がありました。

一つ目は日本マクドナルドクルーの大多数は学生であることから、卒業とともに卒店し、毎年およそ7万人のクルーが入れ替わっていること。二つ目、近年は外国人クルーの比率が増加しており、口頭による日本語のコミュニケーションは概ね問題ないが、読み書きを苦手とする場合が多く、漢字が多く含まれるマニュアルを理解してもらうにはハードルが高い状況であることです。

注力したのはデジタルコミュニケーション

そのような背景と課題を解決するために、日本マクドナルドでは適切な情報ビークル（媒体）で従業員に対して情報を配信するための施策を徹底しました。具体的には紙面、スマートフォン、タブレット等の情報ビークルを用意しましたが、その中でもも注力したのはデジタルコミュニケーションです。

スマートフォンやタブレットでも閲覧できる従業員向け社内ポータルサイトを整備し、社長から経営メッセージや、月ごとの営業成績発表を毎月動画で配信しました。四ツ谷氏はその効果として、「紙だと見てもらえない情報も動画があれば最後まで見てもらえるようになり、効果的な情報伝達が出来た」と登壇で述べています。副次的な効果として「紙媒体やプレゼンテーションソフト利用時に発生していた営業成績の外部流出が、動画にすることで無くなり、情報漏えいのリスクが軽減した」とも述べられました。

その他にもハンバーガーの調理方法、調理器具のメンテナンスや掃除の仕方などを動画化し、キッチンエリアでもタブレットを利用し参照できるようにしました。これにより、多忙な従業員の限られた時間に、スピーディーに情報伝達できるようになりました。また、外国人クルーが視覚的にマニュアルを理解できるようになりました。

ワンチームの雰囲気を強固なものにできた

さらに、動画はチームの一体感醸成にも大きく貢献しています。

日本マクドナルドでは会社をモチベートすることを目的に、イントラサイト上でダンス動画の投稿を呼びかけました。ダンスのサンプル動画を用意し、それと同じダンスをクルーが撮影・投稿できる仕組みを用意しクルーに投稿を呼びかけた結果、北海道から沖縄までほぼ全店舗から動画の投稿がありました。それらの動画を社内で公開することで「ワンチームの雰囲気を強固なものにできた」と四ツ谷氏は言います。

会社がエンターテイメントを従業員に与えることで、従業員が自由にエキサイメントする。双方向のコミュニケーションが、従業員のエンゲージメントを更に高めることができるという、インターナルコミュニケーションのお手本のような施策を紹介頂きました。

広報部門だけでは社内承認が取りづらい

インターナルコミュニケーションは主に広報部門が主体となって検討されますが、四ツ谷氏は情報システム部門の協力体制が必須と言います。同セミナーにて四ツ谷氏による「広報部だけだと社内承認がとりづらいため、情報システム部門が全面的に協力して提案書をつくり、マネジメントに承認を取るべき」とのアドバイスは、情報システム部門側ならではの視点と言えます。インターナルコミュニケーションにおいて、幅広いデバイスや環境で従業員がいつでも情報を取得できるように準備することが重要である点を改めて気付かされるセミナーでした。