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企業による動画活用の最新事例を一挙紹介。動画はビジネスを加速させる

マーケティング

5G通信の普及や生活スタイルの変化などによって、動画コンテンツは多くの人にとってとても身近になりました。

動画は、深いエンゲージメントを構築するために効果的な手法です。

「テキストで読んだメッセージは10%しか覚えられていないが、動画視聴者の95%は動画から受け取ったメッセージを覚えている」というレポートや、「動画があるWebサイトのほうが、テキストや画像だけのページよりサイト滞在時間が60%長い」という調査もあります。

紙媒体やWebサイトよりも、伝えられる情報量が多く、定着率も高いのです。

ビジネスへの動画活用をおおまかに分類すると、次の3つに分けられます。

  1. 動画コンテンツそのものをマネタイズする
  2. 顧客との接点をつくるなど、セールスやマーケティングに活用する
  3. 従業員へのコミュニケーションなど、社内で活用する

いま、さまざまなビジネスの場面で、動画の活用が進んでいます。本稿では最新の動画活用の事例を紹介します。


Video On Demand

動画コンテンツそのものをマネタイズしているビジネスというと、Netflix、TVer、Huluなど、大規模な配信サービスが思いつくのではないでしょうか。

VOD(Video On Demand)」と呼ばれるこうしたサービスには、NetflixやU-NEXTのようにユーザーが料金を支払うタイプと、TVerやGYAOのように無料で視聴できるが広告が挿入されるタイプがあります。 前者はSVOD(Subscription Video On Demand)、後者はAVOD(Advertising Video On Demand)と呼ばれています。

コロナ禍の影響もあって、VOD市場は大きく成長しています。PCやスマートフォン、タブレットでの視聴だけでなく、インターネット回線に接続されたテレビ端末(コネクテッドTV)での視聴も急増しています。

動画配信をマネタイズしているのは、マスメディアなどのコンテンツばかりではありません。

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アメフトライブ by rtv」は、アメリカンフットボールのコンテンツを配信するサービスです。あえて、日本ではニッチなスポーツのコアなファンに対して配信を続けています。

rtv代表取締役の須澤氏によれば、これまではライブ配信での試合コンテンツだけでしたが、アメフトのコアなファンからは、インターネット配信ならではの特別なコンテンツを見せてほしいという要望が増え、方針転換を行いました。

大学OB・OGなどのコアファンが好む「応援団による応援合戦」や「練習試合」、過去にテレビ局が放送した「試合アーカイブ」などを配信することで、会員数や販売数が増加したそうです。

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「コアなファンだけに向けたコンテンツ配信ではマネタイズしづらい」というイメージがありますが、熱狂的なファンが一定数存在し、お金を払ってでも観る価値があると思えるコンテンツが配信されていれば、マネタイズも十分可能だということを証明した事例です。

スポーツの観戦や音楽系のコンサートなどは、これまでは現地に足を運ぶのが当たり前でしたが、有料チケットを購入してオンライン視聴するケースがとても増えています。イベント単発での購入のみならず、VODサービスが今後普及していく可能性も高いでしょう。


教育関連サービス

教育関連サービスも、コロナ禍の影響で動画配信が拡大しています。以前には対面で行われていた授業や研修の代替として、オンライン授業が一気に普及しました。

受験勉強や資格試験、企業内の研修など、幅広く教育関連の動画コンテンツが増えています。

動画配信を使ってオンライン授業を行い、その際の録画を再放送するような形のサービスが提供されています。

利用料金を支払った会員のみが視聴できる仕組みの構築には、ビジネス向け動画配信プラットフォームが利用されています。


オンラインイベントの開催

顧客や見込み客とのコミュニケーション手段としても、動画を活用することができます。

代表的な例のひとつが、オンラインイベントです。

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小規模なオンラインイベントであれば、Zoomなどのテレビ会議システムを利用する場合が多いでしょう。

ところが、大規模なイベントになると、同時視聴者数が1万人を超えるようなケースもあります。開催規模や施策の目的およびターゲットに応じて、動画配信プラットフォームの選び方は変わってきます。同時接続数が多くなると予想される場合や、万が一にもサーバーダウンなどを避けたい場合、会員向けに配信したい場合などは、ビジネス向けの高品質なサービスが必要になってきます。

オンラインイベントには、リアルでのイベントにはないメリットがいくつもあります。

視聴者の所在地に制約がなく、世界中のどこにいる人にも届けることができます。開催したイベントの講演をアーカイブ動画として公開したり、再放送を行うことで、コンテンツ資源の再利用も可能です。


オウンドメディア上での動画再生

自社のウェブサイト上に動画プレイヤーを設置しているケースも多いでしょう。動画の視聴データを取得し、ウェブ解析ツールと組み合わせることで、サイトを訪れたユーザーを深く分析することもできます。

動画の持つ訴求力を活かして、ECサイトでの商品紹介に動画を利用する事例も増えています。

商品の性能やデザインを紹介したり、使い方をわかりやすく解説したりと、ECサイトでの動画活用には多くの可能性があります。

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キャンペーンのインセンティブ

近年増えつつある活用手法が、キャンペーンのインセンティブとして動画を活用する事例です。音楽コンサートやスポーツ中継などのライブ配信チケットをキャンペーンの景品として、それをフックにリード獲得につなげるという施策です。

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エンターテインメント体験をインセンティブにしたキャンペーン施策は、リアルでは古くからよく普及していたものです。プロ野球や大相撲などの招待チケットといえば、納得される方も多いのではないでしょうか。

リアルでは会場の座席数という物理的制約がありましたが、オンラインの動画配信であればキャパシティに制限はありません。また、キャンペーンに応募した人が実際にどのくらい視聴したのかといったデータを取得することも可能です。

取得した視聴データは、MAツールやCDPといったツールと連携して、マーケティングデータとして活用していくことができます。


コーポレートコミュニケーション

社内コミュニケーションの手段としても動画は有効です。特に、国内外に多数の拠点がある企業にとっては、従業員向けポータルサイトなどでの情報共有などで、動画が効果を発揮します

グローバル展開しているあるメーカーの社内報では、従業員限定の動画を多数掲載しています。動画を使った記事の方が閲覧される割合が高いという結果も明らかになっています。 また、Spotifyでは、インターナルコミュニケーション施策として、15か国 5000人の従業員を対象にしたライブイベントを開催しました。


ここまで見てきたように、ビジネスのさまざまな場所で動画活用の可能性は広がっています。 動画はビジネスを加速させます。それぞれのビジネスに合ったプラットフォームを選択することで、さらなるビジネスの発展を目指しましょう。