近年、インターナルコミュニケーション（社内広報・コミュニケーション）における動画活用が注目されている。ブライトコーブでも、資生堂（https://www.brightcove.com/ja/customers/shiseido）やオリックス（https://www.brightcove.com/ja/customers/orix）での動画活用事例を紹介してきました。一方で、社内コミュニケーションに動画を活用しようと考えている企業から、「どのような動画を制作すればいいのかわからない」「社内外の誰にどのように動画制作を相談すればいいのかわからない」といった相談を受けることも多い。そこで今回は、映像制作会社である90 Secondsの営業コンサルタント、滝本龍志郎氏を訪ね、社内コミュニケーションにおける映像制作のコツを伺った。
<Profile>
90 Seconds Japan, Inc. Sales Consultant
Ryushiro Takimoto
2002年より映像業界でキャリアをスタート。営業プロデューサーとして、あらゆる業種・業界の企業や官公庁の映像制作に携わる。フリーランスを経て、2017年90秒ジャパンに入社。プロデューサーを経て現職。
## 企業が大きくなるにつれ、従業員間のコミュニケーションは不十分になる
大野__ブライトコーブ（以下BC）__ 90セカンズとブライトコーブは日米で共同セミナーを開催していますが、まずは御社について教えてください。
90 Seconds Japan（以下90） 滝本__ 90セカンズは2010年にニュージーランドで設立された外資系映像制作会社です。現在、世界8カ国に拠点を持ち、日本法人である90 Seconds Japanは2014年に設立され、今年で6年目を迎えます。90セカンズで自社開発したオンライン動画制作プロセス管理プラットフォームを活用し、世界2万人以上の動画クリエイターと提携し、160カ国3,000社以上のクライアントに3万本以上の動画を制作してきました。日本企業であっても、当社のネットワークを活用することで、日本のみならず海外のクリエイターを起用した動画制作を簡単に行うことができます。
__BC大野__ 社内コミュニケーションのためのビデオ制作はどうですか？
滝本__90 社内向けの映像制作の依頼もよくあります。背景として、企業規模が大きくなるにつれ、社員間や部署間のコミュニケーション不足が慢性化しているようです。そのため、「他部署がどんなソリューションや商品を売っているのかわからない」といった課題を映像で解決できないか...という相談を受けます。
## ビデオに含まれる大量の情報
その中で、社内コミュニケーションにおける動画の価値とは？
滝本__90__ 動画に含まれる情報量の多さ。動き」「音」「時間軸」において、動画はメールや社内報のような静的コンテンツよりも優位性がある。
例えば、新しい支店や店舗がオープンし、その情報を社内の人に伝える必要があるとします。テキストの場合、「○月○日に○○駅近くに○○坪の新店舗がオープンします」というような簡単な情報です。この情報を動画で伝えることで、「駅からの距離」「広さ」「席数」「他のテナントの状況」などを臨場感を持って伝えることができます。
展示会の雰囲気を映像で伝えることも効果的です。当社のお客様事例では、海外の展示会を撮影し、その雰囲気を映像で社員に伝えています。国内・海外を問わず、社員が自社が出展する展示会に参加する機会は多くありません。展示会の規模やブースの大きさ、来場者数などの報告を伝えるには動画が最適です。半日かけて報告書を書くよりも、カメラを持って展示会の様子を撮影した方が、より多くの情報を伝えることができるのではないでしょうか？
大野__BC そうですね。ビデオを作るのは難しいというイメージを持たれている方も多いと思いますが、実際はビデオレポートの方が早いし、情報量も多いと思います。
滝本__90 スマートフォンでも簡単に動画が作れるようになりました。思っている以上に簡単なので、動画を作るには高度な技術が必要だというイメージを払拭したいですね。動画にはアーカイブとしての価値もあります。PR用に撮影した動画を別の用途に再利用することもあります。
## 地理的に離れた国の従業員同士が互いの仕事を理解できる。
BC大野__ お客様がアーカイブとして再利用してくださっているケースもあります。先ほどの新店舗オープンや展示会以外に、実際の映像活用事例にはどのようなものがあるのでしょうか？
滝本：事例を大きく分けると、『社内の情報を共有する動画』と『会社の経営メッセージを共有する動画』の2種類があると思います。新店オープンや展示会などは『社内で情報を共有する動画』です。社内で情報を共有する動画とは、社内ルールやニュース、福利厚生施設の案内、新商品の説明、部活動の映像などです。
ある消費財メーカーは、新製品の発表の様子を撮影し、社内で共有している。某携帯電話キャリアでは、新機種のスペックやセールスポイントを動画で販売店に伝えている。某精密機器メーカーでは、技術部門から営業部門や事業企画部門に新しい知識や技術を伝えるために動画を活用している。これらは「社内で情報を共有する動画」の好例である。
また、日本に本社を構える大手機械メーカーでは、世界中に拠点があり、各国の社員が映像で仕事を紹介するプロジェクトを実施している。地理的に離れた国の社員同士が、お互いの仕事を見ることで理解し合おうという取り組みです。90セカンズでは近年、このような「ローカル・トゥ・ローカル（L to L）」と呼ぶ映像の制作をお客様から依頼されることが増えています。
## 遠く離れた場所と正確かつ現実に通信する
大野__BC__ 企業がサイロ化すると、他部署や地方、海外拠点が何をやっているのかわからないという問題がある。各拠点（ローカル）の情報を動画で発信することで、社員や部門間の相互理解や情報伝達が促進されるのであれば、動画は企業にとって非常に良い効果をもたらしていると言えます。一方、「企業の経営メッセージを共有する動画」の事例について教えてください。
滝本__90氏 はい。某化粧品メーカーは、世界中の社員とブランドメッセージを共有するために動画を使っています。某印刷会社では、デジタルシフトを社員に伝えるために動画を活用していました。90秒ではこのような動画を「全員参加型動画」と呼んでいます。海外では、経営者が全社員に情報を伝達する会議のことを『全員会議』や『タウンホールミーティング』と呼びますが、他地域や海外に支社や工場を持つ企業にとって、『全員動画』は社員の意識を統一するのに有効な手段です。
BC大野__ 日本でも働き方の多様化が進んでいて、社員が別の場所で働く傾向があります。また、海外と日本では時差があります。
滝本__90 そうですね。社内のコミュニケーションだけでなく、映像の利点は遠方にも正確かつリアルに情報を伝えられることです。
これで第1部は終了です。社内コミュニケーションにおける動画の活用や事例について、動画制作会社の立場からお話を伺いました。後編（https://www.brightcove.com/ja/resources/blog/interview-90-seconds-japan-2）では、滝本さんに動画制作のコツや注意点などをお話しいただきます。もっと話を聞きたいという方は、こちら（https://app.90seconds.com/）から直接お問い合わせください！
