広報・人事担当者向け 動画配信プラットフォーム比較検討で重要な7つのポイント

インターナルコミュニケーションやeラーニングにおいて、動画配信プラットフォームを検討するうえで、「ITのことはよくわからないので情報システム部門に任せよう」とお考えのご担当者様も多いのではないでしょうか？

これは正しくもあり誤りでもあります。実際は広報・人事部門がイニシアチブを取りながら、情報システム部門と協力しプラットフォームを選定する必要があります。それはなぜなのでしょうか？

答えは、広報・人事部門と情報システム部門の役割の差にあります。広報・人事部門が「より多くの従業員」に、「より快適」に動画を閲覧して欲しいと考える一方で、情報システム部門は「他のシステムへネットワークの影響」や「セキュリティ」などの安全性を考慮します。

どちらも検討すべき項目なのですが、情報システム部門の意見が強すぎる場合、本来の動画配信の目的である「経営理念の浸透」や「コンプライアンスの啓蒙」が忘れ去られたままシステム導入が進んでしまうケースがあります。

例えば、ネットワークやセキュリティを考慮しすぎた結果、従業員が動画へアクセスするのが非常に手間になり、誰も動画を見なくなった...といった具合です。 動画配信プラットフォーム導入後にこのような問題が起こらないよう、広報・人事部門と情報システム部門が二人三脚でシステムを検討する必要があるのです。

それでは、動画を利用したインターナルコミュニケーションにおいて、広報・人事部門が考慮すべき7つのポイントを見ていきましょう。

①動画の音質・画質

インターナルコミュニケーションにおける動画利用のメリットは、経営者が動画を通じて従業員にエモーショナルなコミュニケーションが実現できることです。動画を通じてエモーショナルにメッセージを伝えることで、従業員の心を動かすことができます。 より良い音質・画質でコミュニケーションすることで、従業員の共感を育み、従業員エンゲージメントを向上することができます。

②再生までの速度

2012年のアカマイ社とマサチューセッツ大学の共同調査によると、動画の再生ボタンを押下して5秒経過しても再生されない場合、20%は視聴をやめます。これは、3,000人の会社であれば600人が視聴をやめる計算になります。 できるだけ早く、安定した動画配信を実現することで、より多くの従業員が最後まで動画を視聴します。 地方拠点や海外拠点においても、高速かつ安定的に動画を視聴できる動画配信プラットフォームを用意することで、別け隔てなく会社の一体感を醸成することができます。

③サムネイル

従業員が動画を再生するか否かは、サムネイルが大きく影響します。いくら良い内容の動画を制作しても、再生をしてもらえなければ意味が無いものになってしまいます。サムネイル上の文字の大きさ、内容、背景などを考慮することで、再生回数が10倍以上になることは珍しくありません。 有名YouTuberや、電車の中吊り広告を参考にサムネイルをデザインし、A/Bテストを実施するなどして、再生率を向上させることができます。

④動画アップロード・公開までの速度

インターナルコミュニケーションにおいては、従業員に対して突発的なコミュニケーションが必要な場合があります。 世界中に存在する従業員に対して、正確、迅速かつ均一にコミュニケーションする手段として、突発的な事態においても動画は非常に有効な手段です。 このような場合、動画を撮影してから、社内イントラサイトやポータルサイトに出来るだけ早く公開するように求められるケースがあります。 経営者や従業員が期待する速度で、社内イントラサイトやポータルサイトに動画を公開できるシステムを構築しましょう。

⑤動画へのアクセス

従業員は、できるだけ簡単に動画へアクセスすることを求めています。可能であれば、ユーザー名・パスワードを入力せずとも動画を閲覧できるようなシステム構築を考慮しましょう。 例えば、会社のイントラサイトやポータルサイトにログインさえすれば、閲覧権限のある動画を視聴できるような仕組みが理想的です。 従業員が外出先、もしくは在宅勤務時でも素早くアクセスできる環境を用意することで、動画がより視聴されるようになります。

⑥検索

従業員が、探している動画を簡単に社内で検索できるシステムを用意しましょう。動画のタイトルやサムネイル、タグ、メタデータから検索できることが理想的です。 動画ポータルサイトを用意し、動画の種類ごとに階層構造で動画を表示するのも効果的です。従業員が必要とする情報へ到達するまでのストレス軽減を考慮しましょう。

⑦再生状況の分析

今やインターナルコミュニケーションにおいても、データを分析することは非常に重要です。動画の再生数だけがKPIとして設定されがちですが、動画の再生率（注１）や完視聴率(注２)は従業員の理解度を測るバロメーターと言えます。 せっかく制作した動画が開始5秒以内で離脱しているのであれば、動画の内容に問題があるのかもしれません。再生率や完視聴率を分析することで、どのような長さ・構成の動画が最後まで見られているかを分析し、次の動画制作に反映しましょう。

※注１：再生率：Web上に表示された動画が再生された割合。
※注２：完視聴率：再生された動画が最後まで視聴された割合

いかがだったでしょうか？ 動画配信プラットフォームの検討には、ネットワークやセキュリティ面ばかりが取り沙汰されがちですが、インターナルコミュニケーションにおいて本当に重要なことは、従業員が動画を視聴し理解することです。 是非、広報・人事部門の目線で考慮すべき上記ポイントを参考に、プラットフォーム選定をしてみては如何でしょうか？