社内コミュニケーションで動画を使い始めるための方法3選

皆さんの企業では、すでに社外向けのコミュニケーションに動画を使っていることでしょう。マーケティング部門や営業推進部門は動画を定期的に作成して公開し、オンラインでの認知やエンゲージメントの向上に利用していることがほとんどかと思います。社外向けには最先端のテクノロジーが次々導入され、新しい指標もどんどん登場しています。

しかし、社内でのコミュニケーションについては、昔ながらのツールを使用し続けたまま変革がありません。 ほとんどの場合、人事異動は電子メールで送信され、社内研修では研修担当者が別拠点に派遣されることが続いています。

一方で、動画の力を考えてみましょう。動画は知識の形成を高め、視聴者とのつながりを生み出します。従業員の半数以上（54%）が組織内で動画を見ることを期待しているという調査結果があることから、従業員に向けた動画の費用対効果は今まで以上に高まっていると考えられます。コンテンツを自社で制作する場合も、外部に委託する場合も、現在では多額の予算をかけずにできるようになってきています。

それでは、社内向けのコミュニケーションで動画が有効な3つの方法を見てみましょう。

1. コーポレート・コミュニケーション（企業広報）

組織のグローバル化や拠点の分散化に伴い、従来の方法では拠点間のつながりの維持やモチベーションの共有が難しくなってきています。その中で動画は、最新の情報を組織全体に行き渡らせ、つながりを維持するのに最適です。動画は誰もが同じメッセージを同時に受け取ることができるので、情報が錯綜しません。社内会議における社長のスピーチや、業績発表など外部向けの発表を社内向けにもライブストリーミングで配信することで、会社としてのメッセージを「誰が、どのように」発信しているのかを社内に見せることができます。紙の資料ではなく動画で見ることで、視聴者は社長のメッセージに対する温度感や思いなども合わせて感じ取ることができます。

世界的な会計コンサルであるデロイトもこの分野に挑戦しています。同社は24万人の従業員を擁していますが、グローバルで統一されたブランドイメージを従業員全体に浸透させるため、「Deloitte TV Network」を立ち上げました。

このページには、デロイトの経営陣に台本無しのアドリブで撮影したインタビュー動画があり、従業員は彼らの日常的な性格を覗き見ることができます。従業員と役員がより人間的な感情レベルを共有することができ、一体感醸成に役立てています。

2. トレーニング（研修）

組織が成長するためには、定期的なトレーニングが重要です。しかし、従業員全員を同時に研修室に入れることは難しいでしょう。そこで動画の登場です。ライブ配信でもオンデマンドでも、動画は組織全体に均一のメッセージを提供できます。

しかし、単に動画を配信するだけでは不十分です。視聴者である従業員が動画のコンテンツを自分のものとできる体験（自分ごと化）を作り出す必要があります。 動画にクイズや投票ボタン、チャプターなどのインタラクティブな要素を追加することで、一方的な配信を双方向のコミュニケーションに変えることができます。また、すべてクリックとアクションは測定可能なため、従業員がコンテンツにどのように関わっているかを計測し、コンテンツの制作に活かすことができます。視聴回数だけの動画データではなく、パーソナライズされ、高度にターゲット設定された動画効果を測定することができるようになります。

サムスン電子やダンキンドーナツは、世界中の様々な拠点で働く従業員のための動画ポータルを構築し、スキル開発トレーニングから新製品のデモンストレーションにいたるまで、全従業員が同品質のトレーニングを受講できる環境を整えました。

3. 新入社員向け

動画は人事部門においても有効なツールです。動画により入社時のオリエンテーションにかかる時間の短縮や、新入社員が組織との感情的なつながりを醸成することが可能です。

現在人事担当者やIT担当者が行っていたITポリシーや様々な手順書、会社概要などの導入オリエンテーションは簡単に動画化することができます。これらを動画ポータルページとして従業員に共有することで、問い合わせに対応する手間も削減することができます。

また、新入社員向けのウェルカムビデオなどオンデマンドコンテンツのページを制作したり、従業員一人ひとりの自己紹介動画の作成などを通じて、組織内に幅広くつながりを創造することも可能になります。従業員同士のつながりや企業文化の導入、経営幹部との信頼関係の構築を支援するだけでなく、従業員の自己学習を可能にし、現場のトレーニングコストを削減します。

スモールスタートで始めよう

社内に対するブランディングは、社外ブランディングと同じくらい重要であることを覚えておく必要があります。社内ブランディングにより、地理的に分散したチームを結びつけ、すべての従業員が組織に関与できる機会を最大化します。

まずは通常のテキストでのメール配信を動画でのアップデートに置き換えて、小規模に始めましょう。動画の分析を活用することも忘れないでください。これにより、従業員の理解を深め、コンテンツを通じてコミュニケーションを深めることができます。