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ブライトコーブと動画業界

Brightcove Liveを利用したYouTubeライブ配信機能

Brightcove Liveを利用したYouTubeライブ配信機能

こんにちは、ブライトコーブ株式会社 Associate Sales Engineerの神野です。ブライトコーブは自社のWebサイトにてライブ配信を実施したいお客様向けに、『Brightcove Live』という商品を提供しています。一方、自社Webサイトのみならず、YouTubeやFacebookなどのソーシャルメディアからライブ配信を実施し、視聴者へのリーチを広げたいという企業も多いのではないでしょうか?  今回、『Brightcove Social』の新機能として、Brightcove Liveを併用することで、特に追加のハードウェアを購入頂く必要なく、YouTubeとFacebookへ同時にライブ配信することが可能となりました。こ

改めて考えるOTTの価値とは?

改めて考えるOTTの価値とは?

2020年1月31日に、『Q3 2019 Brightcove Global Video Index』の日本語版が公開されました。本レポートは、ブライトコーブの顧客企業が保有する、匿名化された動画の視聴データを集計したものです。毎四半期に公開され、OTT(Over The Top)に取り組む企業にとって有用なレポートとなります。しかし、OTTという言葉を初めて聞く方や、OTTを知っているようで知らない方も多いのではないでしょうか? 本投稿では、改めてOTTとは何なのかをブライトコーブ 川延が説明します。 OTTとは? OTTとはOver The Topの略称で、従来動画配信に利用されていた電波放送・衛星放送・ケーブル放送をバイパスし、インターネットで動画を閲覧することを意味します。

動画配信プラットフォームのROIを算出する方法とは?

動画配信プラットフォームのROIを算出する方法とは?

日本情報システム・ユーザー協会の「企業IT動向調査2019(2018年度調査)」によると、デジタル化の3大課題の一つとして「効果の見極めが困難」であることが挙げられています。しかし、新たなシステムを導入する際に、ROI(Return on Investment、投資対効果)の試算が求められる場合は多いでしょう。それでは有償の動画配信プラットフォームを導入する場合、ROIはどのように算出するとよいでしょうか。

動画配信プラットフォームを最大限活用する4つのステップ

動画配信プラットフォームを最大限活用する4つのステップ

動画マーケティングはマーケターにとってますます身近になっています。その一例としてしばしば引用されるのが、拡大傾向にある動画広告の市場規模です。株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズ(CCI)、株式会社電通が2019年3月14日に共同で発表した「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によれば、2018年の動画広告費は2,027億円で、2019年には2,651億円と前年比130.8%に拡大すると予測しています。 このように、消費者に動画でアプローチすることの重要性は高まっています。しかし、マーケターが動画をマーケティングに活用するにつれて、様々な悩みが聞かれるようになりました。これらは多くの場合、動画の管理と分析に関する課題に集約されます。

ライブ配信時のチャット機能について(後編)

ライブ配信時のチャット機能について(後編)

こんにちは、ブライトコーブ株式会社 Business Development Managerの大野です。 前回の投稿では『Chatroll』の設定方法についてご紹介しました。 今回は、弊社製品のBrightcove Gallery(動画ポータルサイト構築機能)と、Brightcove Liveの連携についてご紹介します。 目次   ①Brightcove Galleryについて ②Brightcove Galleryの設定方法 ③Video IDの設定方法 ④設定の反映   ①Brightcove Galleryについて Brightcove Galleryは動画のポータルサイトを簡単に構築できる機能です。

これだけは押さえておきたい!企業が動画配信プラットフォームを選定する際のチェックポイント7選

これだけは押さえておきたい!企業が動画配信プラットフォームを選定する際のチェックポイント7選

企業が自社の動画を配信する際に必要となるのが、動画配信プラットフォームです。これには大きく分けると無料/有料の2種類があります。それぞれの特徴は以下の通りです。   無料動画配信プラットフォームの特徴 代表的な無料動画配信プラットフォームが、動画投稿サービスやSNSです。配信者が、多数の視聴者に向けて動画を拡散させたい際に適しています。注意点としては、他社や競合企業の広告が、動画開始前やサムネイルに並んで入る場合があります。また、動画プレイヤーのデザインなどをカスタマイズすることができません。動画の内容やコンテンツの権利については配信先プラットフォームのルールに従う必要があり、コンテンツの著作権を保護できない場合があります。