Chie Aoyama の投稿

日本情報システム・ユーザー協会の「企業IT動向調査2019（2018年度調査）」によると、デジタル化の3大課題の一つとして「効果の見極めが困難」であることが挙げられています。しかし、新たなシステムを導入する際に、ROI（Return on Investment、投資対効果）の試算が求められる場合は多いでしょう。それでは有償の動画配信プラットフォームを導入する場合、ROIはどのように算出するとよいでしょうか。

動画マーケティングはマーケターにとってますます身近になっています。その一例としてしばしば引用されるのが、拡大傾向にある動画広告の市場規模です。株式会社D2C、株式会社サイバー・コミュニケーションズ（CCI）、株式会社電通が2019年3月14日に共同で発表した「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」によれば、2018年の動画広告費は2,027億円で、2019年には2,651億円と前年比130.8％に拡大すると予測しています。 このように、消費者に動画でアプローチすることの重要性は高まっています。しかし、マーケターが動画をマーケティングに活用するにつれて、様々な悩みが聞かれるようになりました。これらは多くの場合、動画の管理と分析に関する課題に集約されます。

企業が自社の動画を配信する際に必要となるのが、動画配信プラットフォームです。これには大きく分けると無料／有料の2種類があります。それぞれの特徴は以下の通りです。   無料動画配信プラットフォームの特徴 代表的な無料動画配信プラットフォームが、動画投稿サービスやSNSです。配信者が、多数の視聴者に向けて動画を拡散させたい際に適しています。注意点としては、他社や競合企業の広告が、動画開始前やサムネイルに並んで入る場合があります。また、動画プレイヤーのデザインなどをカスタマイズすることができません。動画の内容やコンテンツの権利については配信先プラットフォームのルールに従う必要があり、コンテンツの著作権を保護できない場合があります。

動画施策を成功させるためにはどのような動画戦略を立てるべきでしょうか。自社の求める成果を出すためには、動画施策の目的を明確化し、マーケティング施策とバランスの取れた動画戦略を立てることが重要です。 動画施策を一過性のもので終わらせないためのヒントが、Googleが2014年にコンテンツマーケティングに関して提唱したHHH（Hero, Hub, Help/ Hygiene）戦略フレームワークにあります。このフレームワーク自体は目新しい概念ではありませんが、単体ではなくマーケティングファネルと組み合わせて考えることで、動画施策とマーケティング施策全体を密接に組み立て、自社にとっての最適解に近づくことができます。

目次   ①ブランドセーフティとは？ ②動画に関するブランドセーフティとは？ ③動画のブランドセーフティに関する最新動向 ④ブランディング毀損回避の重要性と対策   ①ブランドセーフティとは？ 「ブランドセーフティ」とは、企業や製品のブランドを毀損するリスクをどう回避するか、またそのための取り組みを指す概念です。 ブランドセーフティは、一般的にはペイドメディアであるインターネット広告を対象に語られます。しかし、人々がブランドイメージを抱く対象はインターネット広告のみに限定されるものではなく、ブランドセーフティはアーンドメディアやオウンドメディアにも適用して考えるべきでしょう。 ブランドセーフティを考える際には、主に3つのポイントがあります。

企業にとって、動画はブランディングや消費者の共感を得るのに効果的です。また、動画の活用は経営のグローバル化や、5G時代の到来を見据えますます進んでいます。消費者にとって身近なSNSプラットフォームを見ても、InstagramストーリーズやFacebook LIVE、TikTokなど、様々な配信先が登場しており、動画が視聴される時間は加速度的に増えています。 そのような中、コストをかけて動画を作るからには、認知度アップやエンゲージメントアップ、集客、会員登録や売上アップなどのビジネス成果が求められるでしょう。しかし、動画を制作するごとに、かかる手間は膨れ上がっていきます。