米国調査:パンデミックの間にSVODが急成長。パンデミック鎮静後に利用度を戻すと回答したのはわずか21%

米国調査:パンデミックの間にSVODが急成長。パンデミック鎮静後に利用度を戻すと回答したのはわずか21%
本記事は、Video Mindブログ「Survey: SVOD jumps during pandemic; just 21% say they’ll cut back after its over」(2020.6.10掲載)の抄訳です。

2020年5月18日の週に米国の成人2,639人を対象にオンライン調査が実施されました。調査回答者の半数以上(56%)は、COVID-19のパンデミックが宣言されて以来、SVOD(定額制動画配信)サービスの利用を増やしたと述べています。驚くべきことではありませんが、最大の影響は18〜29歳の若い視聴者からきています。また、彼らのほぼ3分の2(66%)が、有料動画配信サービスの利用が増加していると述べています。

しかし、Netflix、Amazon、Huluなどのサービスを利用しているのは若い視聴者だけではありません。 TransUnionの調査によると、ロックダウンの影響で、すべてのユーザー層で視聴回数が大幅に増加しました。これは、30〜44歳の59%、45〜60歳の54%、60歳以上の38%に及びました。

視聴者のわずか21%だけが、鎮静後はSVODの利用は減らすだろうと答え、34%は決めておらず、45%は動画配信サービスを「今後の人生において生活の一部」にするだろうと述べました。
 

SVODに利用されるデバイスが増加

 

TransUnionによると、30歳〜60歳代がスマートTVユーザーの大部分を占めており、29歳以下はスマートフォン、スマートTV、コンピューターを使い分けています。

回答者の3分の1以上がスマートTVを使用し、18%がスマートフォン、13%がOTTデバイスを使用しています。

18〜29歳の視聴者の9%が動画配信サービスのコンテンツを1日8時間以上視聴し、全視聴者の3分の1以上が動画配信サービスのコンテンツを毎日5時間視聴しています。調査回答者は、パンデミック前の1日あたり1〜2時間から5月18日週時点で平均3〜4時間に増加したと述べています。
タブレット使用は引き続き低迷しており、動画配信サービスのコンテンツ視聴にタブレットを使用したと回答した回答者はわずか8%でした。

ブルーレイプレーヤーもしくはゲーム機を使用​​したのは、合計しても回答者のわずか5%であり、ゲーム機が動画配信サービスのコンテンツを視聴するのに貴重なデバイスとされた時代が終わりに近いことを示唆しています。
 

有料ケーブルテレビの利用度は低迷が続き、さらに悪化へ

 

米国の有料ケーブルテレビサービスは第1四半期が最悪の業績となり200万人以上の加入者を失いました。eMarketerによる最近の調査は、有料テレビのサブスクリプションは2020年の8,050万件から2023年までに6,960万件に急減すると予測しています。ライブスポーツ、特にNFL(National Football League、プロアメリカンフットボールリーグ)が8月までに再開しない場合、これらの損失はさらに悪化する可能性があります。ある調査では、現在の加入者の3分の1が解約するとの結果を報告しています。

いずれにせよ、TransUnionの調査によると、有料テレビ業界は当分、混迷を極めた状況が続くだろうとあります。

パンデミック前、米国世帯の37%が3つ〜5つのサービスに加入していましたが、当該調査が実施された頃には、その割合は48%に跳ね上がりました。

18歳〜44歳の視聴者のうちほぼ3分の2(64%)が、ケーブルテレビではなく動画配信サービスを利用していると答えています。驚くべきことに、45歳以上の視聴者の42%が同様の回答をしています。

具体的には、18歳〜29歳の65%、30歳〜44歳の63%、45歳〜60歳の45%、60歳以上の34%が従来の有料ケーブルテレビを利用していないといいます。
 

結論

 

SVODの継続的な成長は、COVID-19の脅威が収束した後も続くでしょう。しかし、6月以降から7月にかけては成長・利用は鈍化すると推測されます、なぜなら人々は「屋外に戻り」、しばらくの間テレビの前から離れる時期が訪れるでしょうから。北半球にはもうすぐ夏がやってきます。

ですが誤解してはいけないのは、SVODサービスは明らかに視聴者に新たな物の見方、習慣を植えつけたという点です。SVODの成長は8月〜9月辺りには間違いなく再開し、年末まで継続するでしょう。

2020 Q1 Global Video Indexで記したように、COVID-19によるパンデミックは、動画配信業界に対して革新的な影響を与えました。 OTTは従来の形式の動画配信、特に有料テレビと競合してきました。有料テレビも視聴は増加しているものの、OTTほどではありません。

メディア企業が将来を見据える上で鍵となるのは、従来のテレビからOTTへと視聴者の大きな波動が依然として生じているうちに対応することだと言えるでしょう。遅れを取りすぎると、自然淘汰されてしまうのは、これまで多くの事例で実証済みですから(例えば、ドードー鳥のように)。

今後のニュースもお楽しみに。